カテゴリ:未分類( 38 )

皇太子さま、アフリカ訪問へ出発(読売新聞)

 皇太子さまは6日午前、アフリカのガーナ、ケニアを公式訪問するため、東京・羽田空港から政府専用機で出発された。

 皇太子さまにとってサハラ砂漠以南のアフリカ初訪問となる。

 ロンドンを経由して7日にガーナ入りする皇太子さまは、アフリカの医学・医療活動を支援するため日本政府が4年前に創設した野口英世アフリカ賞の記念シンポジウムなどに出席。10日にはケニアに移動し、雄大なサファリや、数百万年前の猿人の化石があるナイロビ国立博物館を視察し、15日に帰国される。

 東京・元赤坂の東宮御所では6日午前、雅子さまが玄関で小さく手を振って皇太子さまを見送られた。学校生活への不安から学習院初等科を欠席している長女愛子さまは玄関先ではなく、室内で見送られたという。

【科学】地震発生予測 検証実験 「当たるモデル」条件探る(産経新聞)
小林議員説明なし、民主党内に困惑広がる(読売新聞)
文科相、五輪選手支援企業の優遇税制検討(読売新聞)
船形山の遭難グループ「3人とも元気」 宮城県警、200人態勢で捜索再開(産経新聞)
犯人隠避で姉弟ら逮捕 GWG買収仲介脱税事件で(産経新聞)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-03-09 19:25

<ジェームズ・キャメロン監督>原爆「映画化、意思変わらず」 原作が販売中止(毎日新聞)

 ◇「誤りわずか」 事実関係に疑義、原作が販売中止

 広島への原爆投下などを取り上げた米作家の新刊書に事実関係の疑義が生じ、販売が中止された問題で、同書を原作とする映画の製作を表明していた映画監督、ジェームズ・キャメロン氏が、映画化の意思に変更はないとする考えを関係者に伝えていたことが分かった。同書の日本国内での著作権代理店「アウルズ・エージェンシー」(東京都)などに3日に届いた文書で「映画化の優先権を保持する」と明らかにした。

 この新刊書は、チャールズ・ペレグリーノ氏の「ザ・ラスト・トレイン・フロム・ヒロシマ(広島からの最終列車)」で、1月に出版された。キャメロン氏は文書で、自身が監督したヒット作「アバター」で科学アドバイザーを務めたペレグリーノ氏について「被爆者へのインタビュー取材における努力は議論を差し挟む余地はない」と評価し「具体的な製作予定は確定していないが、その意思になんら変わるところはない」と記している。

 この新刊書は、広島への原爆投下の際、米軍の写真撮影機に搭乗していたという元米兵(08年死亡)の証言が虚偽ではないかと指摘され、登場人物の存在にも疑問が投げかけられたことから、出版社が今月、販売を中止した。キャメロン氏は「わずかな誤りのために、本が抹消されるのは遺憾だ」と批判した。【臺宏士】

民主 参院選複数区で候補擁立難航 週内に発表(毎日新聞)
2ちゃんねるダウン 米企業がFBIと法的措置検討(産経新聞)
<北教組事件>小林氏進退は道連に一任 小沢氏(毎日新聞)
「金」チヂミ大盛況!コリアタウン新大久保は、もう前祝い(スポーツ報知)
<将棋>羽生名人への挑戦権争い 2日にA級順位戦最終局(毎日新聞)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-03-08 11:40

「今回は50年前より小さいが…」 避難住民に甦る記憶(産経新聞)

 大津波警報を受け、28日午前11時半ごろ、第2管区海上保安本部(宮城県塩釜市)は施設内に住民の避難所を設置。午後1時過ぎには約40人の住民が集まり、津波情報を見守った。

 同保安部は毛布約80枚、飲料水約200本を用意。毛布にくるまる高齢者、両親のそばに寄り添う子供らが心配そうな表情を浮かべながら、テレビを食い入るように見つめていた。

 地元の低山通町町内会の佐藤重雄会長(68)によると、町内会では、午前10時過ぎから拡声器を使って、町内約200世帯に、集会所と2管本部の避難所に避難することを呼びかけたという。佐藤会長は「高台に住む親戚(しんせき)の家に避難している住民もいる。この避難所は安全だが、とにかく状況を見守りたい」と話していた。

 50年前のチリ地震津波を経験したという会社員の菅野敏春さん(68)は、「当時は石巻市で働いていた。津波被害を知らずに早朝に駅に着いたら水浸しで驚いた。高台から海を見たが、海面の上を水が走っていた。流された漁船が橋にぶつかってどんどん沈んだ。あの光景は忘れられない。今回の津波は当時のものより小さいといわれるが、波の動きは予想がつかない」と不安そう。

 小学3年と2年の子供と避難してきた契約社員の高橋静さん(39)は、「車に食糧やランドセルを積み、通帳など貴重品も持ってきた。とにかく津波が来ても被害が少なくあってほしい」と話していた。

【関連記事】
50年前に「九死に一生」経験 88歳の大津波避難民 岩手・大船渡
「第2波も気をつけて」首相、津波の恐ろしさ訴え
ストーブで寒さしのぐ避難住民「家屋が心配」 岩手・大船渡
大津波警報で東名高速、アクアライン一部通行止め
ハワイ沖で実習の「宮城丸」無事 訓練中に津波観測

<津波>紀勢線で特急20本運休 瀬戸内海のフェリー欠航も(毎日新聞)
<津波>太平洋側では交通マヒ 休日の観光施設にも影響(毎日新聞)
<3閣僚遅刻>鳩山首相「緊張感足りない」(毎日新聞)
福井・もんじゅ企業、敦賀市長のパーティー券計222万円購入(産経新聞)
北教組選挙資金問題、組合幹部ら4人逮捕(読売新聞)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-03-06 16:06

中学生4人お手柄、火災民家から女児2人を救う 大津(産経新聞)

 25日午後3時25分ごろ、大津市国分の無職、杉山進さん(72)方から出火、近くに住む同市立北大路中学3年の森健太朗君(14)と山本昴佑君(15)が玄関から土足で入り、居間に残された杉山さんの6歳と8歳の孫娘2人を救助した。孫娘にけがはなかった。

 森君と山本君は同級生の女子生徒2人と近くで立ち話をしている際に煙に気づいた。女子生徒らは「大丈夫だからね」などと介抱したという。大津市消防局は4人を表彰する予定。森君は家にいた犬に手をかまれて軽傷を負ったが、山本君とともに、やけどなどはなかった。

 大津署によると、杉山さん方は8人暮らし。この火事で木造2階建て約100平方メートルを全焼した。

【関連記事】
アパート火災、近隣住民が救出するも住民男性死亡 東京・八王子
未明に民家火災、81歳母と息子?死亡 大阪・茨木
民家全焼85歳?仏間で死亡 岡山・美作
マンションで火災、夫婦が死傷 東京・練馬
幼児のライター遊び原因か 東京・練馬の幼児2人死亡火災

自民・松田参院議員が離党届(時事通信)
普天間移設で国民新・下地氏「決着先延ばしなら議員辞職」(産経新聞)
国会 24日も与野党が対立 自民は衆院の全委員会を欠席(毎日新聞)
税額控除導入を本格検討=寄付税制改革の主要論点に−政府(時事通信)
北教組事件 書記長ら資金捻出か 解散先送りで一時は資金難にも…(産経新聞)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-03-05 00:15

初年度は6405億円=地方法人譲与税、5都府県減収に−総務省(時事通信)

 都市と地方の税収格差を是正するため、法人事業税(地方税)の一部を国税化した上で、都道府県に再配分する地方法人特別譲与税で、初年度となる2009年度の配分総額が6405億円となることが25日決まった。総務省が同日、09年度の最終配分額を発表した。同省は当初、8096億円を見込んでいたが、企業収益の悪化で想定を大きく下回った。
 総務省によると、同譲与税額が再配分前の税収を下回ったのは、東京(856億円減)、福井(4億円減)、愛知(50億円減)、京都(39億円減)、大阪(105億円減)の5都府県。他の道県は再配分の結果、1億〜95億円の増収となった。 

【関連ニュース】
30府県がプラス予算=経済対策を積極計上
17政令市がプラス予算=生活保護費、最大規模に
子ども手当は無駄削減で=行政刷新相
消費税、方向性提示に慎重=論議は容認
枝野氏、消費税論議に慎重姿勢=「民主公約は破綻」と自民総裁

<薬事法違反>バイアグラ広告送付容疑で逮捕 新潟県警(毎日新聞)
<自殺>対策強化月間スタート、福島氏ら駅前でキャンペーン(毎日新聞)
【25%の危機】(中)新たな負担 いまだ“藪の中”(産経新聞)
予算委分科会は欠席=集中審議出席の方針−自民(時事通信)
花咲港で建物に浸水=北海道根室市(時事通信)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-03-03 13:20

法科大学院、全国初の入学者なし=合格者ゼロで再募集せず−姫路独協大(時事通信)

 今年1月の2010年度入試で合格者が1人もいなかった姫路独協大学(兵庫県姫路市)法科大学院が、受験者の再募集を実施しないことを教授会で決めたことが25日、明らかになった。全国74校の法科大学院で、入学者がいないのは初めて。
 11年度以降の募集は4月以降の教授会で議論するといい、吉崎暢洋法務研究科長は「今回のことを踏まえ慎重に検討していく」としている。
 今回の入試では20人の募集に対し3人が受験したが、いずれも合格最低点に達しなかった。同大学院は24日に教授会を開催し、出願状況や時期から判断し、再募集しないことを決めた。
 同大学院は04年の開校以来、新司法試験合格者が過去4回で計3人と全国で最も少ない。入学者数も定員割れが続いており、当初40人だった定員を09年度入試以降、段階的に引き下げていた。 

【関連ニュース】
法科大学院入試で合格者ゼロ=全国初「入学者なし」か
法曹養成改革で作業部会=司法試験、法科大学院の実態踏まえ
日弁連会長選、初の再投票に=法曹人口問題が争点
「改善不十分」14校名指し=12校にも継続求める
「本人確認義務化を」=有識者懇、法的規制を提言

悪質な家賃取り立てに罰則 賃借人保護法案を閣議決定(産経新聞)
売春場所提供容疑で元俳優ら逮捕=ホテルでパーティー開催−警視庁(時事通信)
3月に女性の健康習慣イベント―厚労省(医療介護CBニュース)
保険代理店役員、殺人で逮捕=顧客1人暮らし女性刺殺−宮城県警(時事通信)
高校授業料無償化「南米系外国人学校にも」(読売新聞)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-03-02 05:47

大麻の摘発、過去最多=「国内生産」比重高まる−覚せい剤は密輸が激増・警察庁(時事通信)

 2009年に全国の警察が大麻の所持や栽培で摘発したのは前年比173人(6.3%)増の2931人で、統計の残る1956年以降で最多となったことが25日、警察庁のまとめで分かった。増加率は前年の21.4%より縮小したが、30代と20代が大幅に増えており、若年層を中心に汚染拡大に歯止めが掛かっていない。
 栽培事件は38件増の312件で過去最多となり、押収した大麻草も1万419本と2.7倍に増えた。室内で個人が使う分を栽培した事件だけでなく、山などで大量栽培する営利目的の事件もあった。同庁は「密輸が大幅に減り続ける一方、国内生産の比重が高まりつつある」としている。
 年齢別の摘発人数は、20代が83人増の1586人で全体の54%を占めた。30代は129人増の806人で、増加幅は2年連続で最多。次いで40代が31人減の238人、未成年が13人減の214人、50歳以上が5人増の87人と続いた。
 覚せい剤の使用や所持で摘発されたのは663人増の1万1688人で、2年ぶりに増加。押収量は約43キロ減の358.4キロで、3年連続で300キロを超えた。
 覚せい剤の密輸事件は87件増の164件と激増。航空機で荷物などに隠して持ち込む小口密輸の割合が高まった。 

<JR山陽線>トラック接触で線路点検 19本運休(毎日新聞)
「12年から経営悪化」 鳥取裁判員裁判 会計士が証言(産経新聞)
<お別れの会>山本雄二郎さん 3月15日に東京で(毎日新聞)
内閣特別顧問に稲盛氏(時事通信)
半島有事密約「現在は失効」=新見解の検討に着手−政府(時事通信)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-02-28 11:44

中・重度者向けの在宅介護サービスを開始へ―ジャパンケア(医療介護CBニュース)

 ジャパンケアサービスグループの対馬徳昭会長兼CEOは2月19日の決算説明会で、要介護3-5の高齢者について、短期入所で必要な介護サービスをアセスメントした上で、訪問介護などによって在宅で24時間365日必要なサービスを提供する新たなサービスを、今年9月末までに東京23区内で始めると発表した。要介護度が中・重度の高齢者が、在宅で施設並みに手厚い介護を受けられることを目指す。

 アセスメントの段階ではまず、高齢者が2週間-1か月間、ショートステイ施設へ入所する。生活する中で、医師や看護師、理学療法士、介護福祉士、社会福祉士ら専門職が、利用者が在宅で生活する上で必要な介護サービスをアセスメントし、ケアプランを作成する。

 在宅に移行後は、訪問介護や訪問看護、訪問リハビリテーションなどを提供。訪問介護では、身体介護中心のサービスを朝、昼、夜の1日3回以上提供する。利用者が急にサービスを必要とした時は、その都度サービスを行うという。訪問看護については、週1回60分のサービスを週複数回に分割するほか、訪問リハビリテーションでは機能回復訓練よりも生活機能の維持・向上を重視する。また、食事の宅配サービスも行う。認知症の高齢者に対しては、小規模多機能型居宅介護を中心に訪問看護サービスなどを提供し、在宅での生活を支援する。

 同社は今年9月末までに、「サテライト」と呼ばれる新サービスの拠点を東京23区内に整備する。訪問介護や訪問看護、訪問リハビリテーションの事業所と共に、小規模多機能型居宅介護も併設するという。


【関連記事】
コムスン継承事業黒字に、利益回復に寄与―ジャパンケア4−9月期
全般的に業績改善、2ケタ増収企業も−介護上場の4−9月期決算
介護大手、多くが増収に―第1四半期決算
各社大きく増収も、利益に差−介護事業上場09年3月期
赤字解消し、10年度に利益率4.4%へ−ジャパンケア3か年計画

「春の兆し」…きさらぎの雪、都心で9回目(読売新聞)
<レタスカード>36億円詐取 容疑の元社長ら逮捕(毎日新聞)
子ども手当法案が審議入り=3月中の成立目指す−衆院(時事通信)
J&J元代表を脱税で在宅起訴(産経新聞)
地方選勝利の勢いで自民が強気の審議拒否(産経新聞)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-02-26 15:47

陸上部への移設 名護市長は反対 基地問題、首相と会談(産経新聞)

 鳩山由紀夫首相は18日、沖縄県名護市の稲嶺進市長と首相官邸で会談した。米軍普天間飛行場(同県宜野湾(ぎのわん)市)の米軍キャンプ・シュワブ沿岸部(名護市辺野古)への移設反対を訴えて市長に当選した稲嶺氏に対し、首相は「民意として重く受け止めている。沖縄県民の負担軽減に努力したい」と述べたが、具体的な移設先には言及しなかった。

 稲嶺氏は「海も陸上も含め、新たな基地は造らせませんと市民に約束した」と述べ、シュワブ陸上部への移設にも反対した。

 首相は同日夕、首相官邸で記者団に対し、「すべての選択肢を視野に入れて検討している」と述べた。

【関連記事】
「社民と協議したくない」普天間で国民新・下地氏
社民・重野幹事長「県民の思いに応える方策か」 普天間、国民新の県内移設2案を批判
普天間移設、候補地提示先送りも首相「5月末決定に影響なし」
普天間問題 「最善は現行計画」「カギは小沢氏」
首相、シュワブ陸上案に「検討の価値ある」

協議概要、国会に報告義務=「国・地方」法案の全容判明(時事通信)
<マータイさん>国連大学で環境と平和を語る(毎日新聞)
コウノトリ産卵、5年連続で確認(産経新聞)
<直木賞>選考委員、五木寛之さんが辞意(毎日新聞)
朝鮮学校「文科省がカリキュラムをチェック」 高校無償化で官房長官(産経新聞)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-02-25 14:28

「一つの山越えた」―「特定看護師」創設で草間学長(医療介護CBニュース)

 厚生労働省の検討会が侵襲性の高い医行為を担う「特定看護師(仮称)」の創設で合意した2月18日、大分県立看護科学大の草間朋子学長はキャリアブレインの取材に対し、「ようやく一つの山を越えた」とコメントした。同大は一昨年春、初期症状の診断や処方を行う米国の「ナースプラクティショナー(NP)」の養成課程を日本で初めて開設。医師の指示のない診療行為は現行法で禁止されており、現在、国に特区提案している。

 特定看護師は、現行法の医師の「包括的指示」のもとで医行為をするもので、より広い裁量権を持つNPとは異なる。同日の検討会で示された報告書の素案では、特定看護師のモデル事業を実施し、これを検証した上で、保健師助産師看護師法(保助看法)を改正。その後、新職種の安全面での評価を踏まえ、NP資格化の是非を検討すべきとしている。
 草間学長はこれについて、スケジュールの明確化を要望。「モデル事業は1年ぐらいにして、第三者機関で(教育課程の)カリキュラムを考え、できれば早いうちに保助看法を改正してほしい」と求めた。一方、特定看護師の認定を一定の期間(例えば5年)ごとに更新すべきとしている点に対しては、「クリティカルから慢性期まで、現場に応じて3-5年の幅を持たせる必要がある。一律にすべきではないと思う」と述べた。


【関連記事】
「特定看護師」創設、モデル事業実施へ
看護師の業務範囲拡大の要件で議論
現行法の解釈で業務範囲拡大を―チーム医療協議会
次期改定は「チーム医療への評価の第一歩」
NP養成、全国に拡大へ―胎動する新時代の看護(上)

認知症の専門医「全然足りない」―武田認知症対策専門官(医療介護CBニュース)
<岐阜県>職員の新規採用凍結を撤回…知事が組合に伝える(毎日新聞)
誕生、上州の究極B級グルメ「うTON飯」(産経新聞)
国家公務員、65歳まで勤務なら人件費2割増(読売新聞)
14隻にも長時間の空白=羅臼漁協、違法操業を隠ぺいか−国後島沖銃撃・北海道調査(時事通信)
[PR]
by wldtbfhdzl | 2010-02-24 06:04